これからの時代は信用第一だ!ってよく聞きません?信用第一?なんやそれ??って思いませんか?
信用ってフォロワーとかファンなんです。信用ある人の周りには必ずいますね。
んで、僕の主張は自分のファン、フォロワー、信者を増やせ。増やすために自分のメディアを持て。ということです。
信用を得る目的はなんでもいいけど、信用無いやつは組織に依存して生きていかざるを得ない。
んで、冷静に日本の人口動態とか見てくと組織依存型人間は生きづらくなる。政府も予想している。
まとめるとこんな感じの内容です。
一般人と有名人の境がなくなりつつある
ツイッター、インスタグラム等のSNSが浸透してきたことによって、一般人と有名人の境がなくなってきている(ボーダーレス化)が進んでいるように思います。
単純化すれば、誰でも簡単に有名人になれるチャンスがあるってことです。
さて、モデルケースを見てみましょう。巨大フォロワーを持つインフルエンサーを紹介します。一般人のインスタグラマーです。
一般人でフォロワー10万人のmoya
写真の加工・編集、シーンの切り取り方が上手なmoyaさん。
インスタグラムひとつでフォロワー10万人です。一般人でも10万に影響力を持てる時代です。
影響は拡大してご自身のブログ「MOYA’s COLORING BOOK」は月間300万PV。広告収入凄そう・・・。ハワイでの結婚式風景をおさめたフォトブックも出版していて、フォロワーを力にビジネスしてますね。
CMにも出演した双子のアカウント「りんか&あんな」
フォロワー数は驚異の54.3万人。2015年のときは8万人でした。
親御さんのマーケティング戦略が優れています。インスタグラムからスタートし、テレビCM、LINEスタンプ、手作りストール販売とマネタイズのチャネルを拡大。スゴイ!
[link url="https://find-model.jp/insta-lab/famous-instagramer/"]
信用力はビジネスの源泉
例に挙げたインフルエンサーをみると、趣味の一環でSNSをやっているものの、なんらかビジネスしていることが多いです。
物販だったり、広告活動だったり。
なぜかと言えば、ファンを抱えているからビジネスしやすいんだと思います。だから、企業からのアプローチもあるんですね。
SNSによって信用が数値化されてきた
ビジネスするにも、アーティスト活動するにもうまくいくためには信用が大切です。信用できない人の商品は買いたくないですし、CDや本、絵も買いたくないです。
信用があればファン(フォロワー)を獲得できます。信用が”フォロワー”として数値化されるようになってきたんです、SNSというツールで。
いうまでもなく、ビジネスやアーティスト活動する際、ファンがいるのは大きな支えとなります。商品やサービスを売り込む先、ライブに来てもらう先としてファンがいるからです。
信用は信用を呼ぶ「信用×信用」
そして、信用は信用を呼びます。信用の掛け算です。言い換えると、ファンはファンを呼ぶ、フォロワーはフォロワーを呼ぶってことです。
この現象のトリガーに「バズる」があります。
バズるとは、インターネット上で口コミなどを通じて一躍話題となるさま、各種メディアや一般消費者の話題を席巻するさまを指す語である。 バズるという語は英語の動詞 buzz を日本語化した言い方である。 buzz には「噂話などでガヤガヤ騒ぐ」といった意味合いの用法がある。
ツイッターでリツイートされてきたツイートや、いいね!されてきたツイートを見かけること、ありますよね?
そして「あ!この人おもしろそう!」と思い、その人のフォロワーになったことはないですか?
これが 信用×信用 フォロワー×フォロワー の方程式です。
信用の倍々ゲーム。雪だるま式にフォロワーはフォロワーを呼び、インフルエンサーはどんどんたくましく大きくなります。
さて、少し話はずれますが、この方程式は宇宙人同士が一緒に活動するのと同じだと思います。
影響力ある者同士が一緒に活動し始めて、お互いに影響しあって、フォロワーを増やしたり、有益な情報を交換したり、互いのフォロワーを使ってビジネスの領域を拡げたりする活動と同じです。
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僕は宇宙人になりたい|地球人が大気圏を脱する富の本質
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マスアプローチからコミュニティアプローチへ
そして、インフルエンサーの影響力はマーケティングに使われます。
マーケティング戦略も変わり、マスアプローチが主流だった時代から、コミュニティアプローチに遷移しつつあります。
マスマーケティング、コミュニティマーケティングと言ったりもします。
マスアプローチ:企業がすべての消費者を対象にテレビ・ラジオ・新聞等で広告活動をするようなマーケティング戦略。
コミュニティアプローチ:企業がコミュニティを対象に広告活動を委託するマーケティング戦略。コミュニティはインフルエンサーを取り巻くでファン・フォロワーが対象になる。インフルエンサーマーケティングとも。
今後、(良いか悪いかは別として)MLMやネットワークビジネスのマーケティング手法は見直されていくんじゃ・・?と予想します。なんとなく、時代が追い付いてきた感があります。
だって、インフルエンサーマーケティングって手法が同じですし。
このように、信用力あるものは力をドンドンつけて収益化できるまで大きくなります。悪い考え方をすれば、ファンやフォロワーはマーケティングの渦中にいて、物を買わされます。
実際は、当の本人(インフルエンサー)はオススメした商品を使ってなくって、インスタにアップした写真はただの営業活動・・。
インスタグラムでシャンプーとかドリンクとか紹介してるの見たことないですか?だいたいこれです。
けど、信用力があればいいんです。そして、最初に書いた通り、今後「信用力」がモノをいう時代になります。
結論:信用無きものは組織で生きざるを得ない
僕の結論はこれです。
- 信用無きものは組織で生きざるを得ない
- 組織依存型人間は今後生きづらくなることが目に見えてる
- 組織に依存せず生きていける力を身に着ける必要がある
- 個の力で生きる力をつけるため、自己の信用を高めよう
- その為に「自分のメディアを持つこと」がキーじゃないだろうか?
信用がないものは組織の中で生きるしかありません。組織の看板に頼って生命活動を維持するしかないんです。
組織に頼ることが悪い、というわけではないです。
が、組織依存型人間だと生きづらくなることは目に見えているんです。
組織(企業)に頼って生きることの不安定性は政府も示唆しています。また、テクノロジーの発展で労働力はロボットやAIにドンドン置き換わっています。
自明の理ですが単純作業の仕事は、すぐ機械にとって代わります。
企業のシステム運用保守してて、特に定例的なオペレーター業務してる人はマジで早いとこ会社辞めて、はやく上位層にステップアップしたほうがいい。
自動化するシステムワークフローシステムがどんどん進化してるし、ワークフロー設計者に余裕で喰われる。自明の理だけど
— Kitty@脱サラしたいDJブロガー (@tk_www) April 17, 2018
もし、あなたも不安定になると思うなら、自分の信用を高める活動=自分のメディアを持つこと を始めてみるのはどうでしょうか?
なぜ組織依存型人間が生きづらくなるのか?もっと掘り下げていく必要がありますが、ここでは趣旨ではないので割愛します。
一部、政府の見解・Factを並べましたが、読み飛ばしていただいて構いません。
組織に依存した働き方を政府は勧めていない
一方、僕らの政治を見てみると、政府は組織に依存した働き方を抜本的に改革しようとしています。
政府は将来を見据えて以下のようなことを考えています。企業や組織に依存する働き方は不安定になることを示唆してくれてます。
- 人口動態が変わり働く世代に負荷がかかる
- そして、将来年金が払えなくなる
- 日本の労働力は減少していく
- 逓減する労働力を補うために労働生産性を高めるしかない
- 労働生産性を高めるには「働き方の改革」が重要
- 「働き方改革」とは「副業・兼業」や「外国人材の受け入れ」、「高齢者の就業推進」「再就職支援」「テレワークの推進」等がある
- 例として「副業・兼業」を奨励して限りある労働力を日本経済内で共有すること
日本の労働生産は逓減する一方
未来の日本の人口動態をみてみると、労働生産性は逓減(だんだん減ること)が予想されている。
総人口
●将来推計-現状のまま推移した場合、100年後には現在の3分の1まで急減
・・・・結果に基づけば、総人口は2030年の1億1,662万人を経て、2048年には1億人を割って9,913万人程度となり、2060年には8,674万人程度になるものと推計され、現在の3分の2の規模まで減少することとなる。さらに、同仮定を長期まで延長すると、100年後の2110年には4,286万人程度になるものと推計される。
内閣府 第2章 人口・経済・地域社会の将来像 http://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/special/future/sentaku/s2_1.html
第2の人生の準備をしておけ
政府は(年金を払えなくなることも視野に入れて)第2の人生の準備をしておけと示唆。サラリーマン一本が日本の就業モデルだったが、これに終止符を打ちたい。
【今後の対応の方向性】
諸外国では副業・兼業を通じた起業が開業率の向上にも寄与しており、新たな技術の開発、オープンイノベーション、起業の手段や第2の人生の準備としても有効である。このためガイドラインの策定やモデル就業規則の改定など副業・兼業の普及を図るとともに、副業・兼業を通じた創業・新事業の創出に関する好事例の横展開を図る。
その際、長時間労働を招かないよう、労働時間管理の在り方等についても整理する。
首相官邸「働き方改革のロードマップ」http://www.kantei.go.jp/jp/headline/pdf/20170328/02.pdf
その為に副業・兼業を通じた企業のガイドラインを作る
とはいえ、ルールや法令が整備されないと動きにくいの事実。
だから、ガイドライン等を作りだんだんと整備していく
【具体的な施策】
(ガイドラインの策定)
副業・兼業を普及促進させる観点から、副業・兼業のメリットを示すと同時に、就業規則等において合理的な理由なく副業・兼業を制限できないことを明確化しつつ、長時間労働を招かないよう、労働者が自ら確認するためのツールの雛形や、企業が副業・兼業者の労働時間や健康をどのように管理すべきかを盛り込んだガイドラインを2017年度に策定する。首相官邸「働き方改革のロードマップ」http://www.kantei.go.jp/jp/headline/pdf/20170328/02.pdf
ここで引用したのは政府の「働き方改革」法案の一部です。詳しく知りたいかたは記載してあるURLにアクセスしてください。
以上!